企業を躍進させるための外国人活用術

近年、日本に、外国人観光客が増えています。ニュースでも良く取り上げられてるかと思います。 しかし、増えているのは、なにも観光客だけではありません。日本は積極的に、外国人労働者も増やそうと、様々な施策をうってきました。その結果、少しずつ、日本で働く外国人や、その予備軍である留学生が増えてきています。では、なぜ、外国人を増やす必要があるのでしょうか？それは、業種による濃淡はあれど、日本企業の労働力不足が深刻になっているためです。製造業、建設業ではもちろん、最近は、飲食業、ホテル業、その他様々な業種で悲鳴の声を聞きます。

東京オリンピックに向けて、私達日本人の外国人に対する意識が変わりつつあります。TVをつければ、ニュースやバラエティを含め、外国人観光客をとりあげた番組が多く見受けられます。日本に来た外国人が浅草で嬉しそうに買い物をする様子は、見ていて、微笑ましくも思います。しかし、一方で、外国人技能実習生の失踪、在留期限切れでの不法滞在等、外国人の負の面についても、注目が集まりやすくなってきました。

最近、多くの企業様で、新卒採用の取り組みに変化が出てきているようです。従来の大手求人サイトを用いた採用方法では、人が集まらなくなってきているようです。

訪日外国人の数が、年間2000万に近づいてきました。街を見れば、多くの外国人に出会うことが出来ます。年齢問わず、物を購入してくれる外国人に対しては、心を開いているようです。しかし、同じ職場の外国人に対しての意識は、まだまだ鎖国状態なのではないかと感じることがあります。

「外国人採用はやっぱり不安だよ。会社としての鎖国状態を解除しなければならないことは分かっているけれど、未知の領域という不安感が残る」外国人導入を提案している社長様にこんなことを言われました。お気持ち、非常に分かります。外国人の活用を始めるには、ちょっとした勇気が必要です。

「外国人を採用する際に一番重視することは何ですか？」このように聞くと、多くの社長様が、“日本語レベル“と答えます。日本で働くのだから、日本語は重要でしょう。

弊社は、外国人の活用について、様々な会社規模のお客様からお話をいただきます。そこで感じることは、外国人活用は、会社の規模に関係なく、その進捗度合いが違っているということです。自社の外国人に対する受入れ体制を整えることで語学レベルの採用基準について多くを望まないかたちで外国人活用を行っている会社があります。一方で、自社の体制は一切変えずに、語学、品格を含めた採用基準を高いところに維持しながら、自社の条件に耐えうる外国人だけを活用する会社があります。

日本の人材不足をどのように解消するかについて、多くの議論が国会でされています。歯止めのきかない人材不足の影響か、年々、議論が熱くなってきているように感じます。人材不足を解消をするためのキーワードとして、女性、高齢者、外国人、ロボット等が挙げられます。

こんにちは。株式会社ユナイテッドマインドジャパンの宮沢です。初めて外国人を採用する際に不安になることが、法律に関することだと思います。今回は、外国人を雇用する際に知っておきたい在留資格の種類を説明いたします。まず、日本で雇用可能な外国人の在留資格は、大きく4つのパターンで考えます。１.日本での長期滞在が可能で、就労制限がない在留資格２.就労が出来る在留資格（職種制限あり）３.就労不可であるが、資格外活動許可証を取得することで就労が可能になる在留資格　

こんにちは。日本企業の外国人採用を応援する株式会社ユナイテッドマインドジャパンの宮沢です。最近、外国人に対するビザ緩和のニュースが目立ちます。その中で、私が注目している ニュースの一つが、家事代行サービスのビザの解禁です。これは、国家戦略特区に限定して家事代行業務のビザが解禁されたというものです。 通常の就労ビザ（通称）と比べて、最長3年の期限付きです。これまで、日本が専門知識をもった高度人材しか就労ビザを認めなかったという 視点から考えると、大きな山が動いたと私は思うのです。歴史の転換点と言っても良いかもしれません。

今回は、外国人採用を社内で推し進めるためのアイデアを一つ提案いたします。外国人採用を推し進めるために最初に取り組むべきこと、それは「スター選手を作る」ということです。今回のお話は、特に、上司と現場の板挟みにあい、外国人採用を積極的に推し進められない人事部の方に聞いていただきたいお話です。

こんにちは、外国人採用支援のプロフェッショナル集団ユナイテッドマインドジャパンの宮沢光平です。今回は、私が読み解く人材採用市場の未来予想とその未来に向けた日本企業の人材採用の考え方について提言をいたします。最近、欧米、中国、韓国で、経済発展に従い教育水準の上がってきた東南アジア人材の採用合戦が始まってきています。また、インターシップ先として海外の企業を紹介する日本の人材紹介会社の動きも目立ってきました。